短答試験の勉強していて、企業法と監査論の問題形式ってあんまり見たことないと感じる。
よくある感じなのが「4つのうち1つが正しい or 間違っている。どれでしょうか？」って感じだけど、企業法と監査論では、「4つのうち2つが正しくて残りの2つが間違ってる。どれとどれが正しいでしょうか？」という形式になっている。
ふと、この形式だと、どれぐらい勉強を網羅できれば、どれくらいの得点率が期待できるのだろうかと思い考えてみた。
なお、私は数学があまり得意ではないので間違っている可能性があること、またあくまで期待値（平均値）であることから、参考程度に読んでいただきたい。
先に結果だけ述べると以下のようになる。
横軸が学習の網羅率（試験の全範囲を100％としたときに学習・暗記が完了している割合。）、縦軸が得点率の期待値となる。（大まかな考え方は最後に記載している。）
例えば、網羅率が0％の場合、何も学習していないということなので、すべて勘で解答することになり、6択のうちランダムで1択選ぶこととなるため、正解率は1/6（≒16.7%）となる。それが得点率の期待値となる。
想像通りだが、高得点を取ろうとするとかなり努力が必要になる。
得点率90％を取るには網羅率76％が必要になり、そこから得点率100％を取るためには24％も網羅率を上げる必要がある。
主な得点率と必要な網羅率は以下のようになる。
例えば、企業法で40点取ったとしたら、学習進捗度（網羅率）は27％程度であるということになる。（あくまで期待値だが）
短答試験の合格ラインは得点率70％程度と言われているので、出題範囲の55％を網羅することができれば合格ラインに届くことになる。
感覚的には得点率70％を確保するためには網羅率70％が必要と考えると思うが、そういうわけではない。
ただし、学習の網羅率は各分野の出題頻度の加重平均により構成されているという点には注意が必要である。
これは当然の話であるが、出題頻度が高い分野を習得した方が、出題頻度の低い分野を習得するよりも学習の網羅率が上がりやすくなるということを意味している。
①毎年出る分野と②20年に1回しか出ない分野があったとする。
①と②それぞれ習得するための学習量が同じであったとしても、網羅率に与える影響は前者の方が大きいということである。
通常頻出の論点（A論点）から学習するため、最初は学習量に対して網羅率を上げやすいが、出題可能性が低くなればなるほど上がる網羅率は少なくなるため、網羅率を100％に近づけるためには必要な努力量が爆発的に上がっていくことには注意が必要である。
ということは、今得点率40％の人は網羅率が27％であるが、今までと同じ量の努力すれば得点率70％になるかというとそういうわけではなく、それ以上の努力が求められることとなる。（出題頻度の低い論点から学習している天邪鬼はその限りではない。）
出題可能性が低いいわゆるC論点については網羅率に与える影響が低くなり、網羅率55％程度確保できれば合格ラインに立つことができることから、学習しなくてもそれほど支障がないと考えることができる。
ちなみに、「6つのうち1つが正しいです。どれでしょうか？」という出題形式だった場合は以下のようなオレンジ色のグラフとなる。（青色は比較のため前述の折れ線を再掲）
「4つのうち2つが正しくて残りの2つが間違ってる。どれとどれが正しいでしょうか？」という青色のグラフと比べてあまり変化がないが、低い網羅率帯では得点率を上げやすく、高い網羅率帯では得点率を上げにくくなっている形となる。
＜参考＞大まかな考え方
正誤が正しく判断できる問題数のそれぞれの確率を考えて、その場合の正答率を考えて期待値（平均値）を算出する。
上記の図のpは網羅率を表している。
網羅率を正誤判断可能である確率であると考えて計算する。
図上の矢印部分に記載されている数字・文字は確率を表している。
正誤判断可能な問題数が2問のとき、「同じ」「違う」で分岐しているが、これは正誤判断可能な問題2問について、両問とも正または誤であれば「同じ」であり、片方の問題が正でもう片方が誤であれば「違う」と分類している。
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